こんにちは、とよパパです。
「児童手当をそのまま貯めたら、18歳までにいくらになる？」「毎月の積立を足すと、大学の学費にどれくらい近づく？」――子どもが生まれて、我が家も教育資金の貯め方を考え始めました。
このツールでは、子どもの年齢、毎月の積立額、児童手当を積み立てるかどうか、仮の利回り（0〜5%など）を選ぶだけで、18歳までに貯まる金額の目安と、目標額に対する達成率を計算します。児童手当は2024年10月からの金額（3歳未満は月1万5千円、3歳〜高校生年代は月1万円、第3子以降は月3万円）で計算しています[1]。
児童手当や毎月の積立で、子どもが高校卒業（18歳）までにいくら準備できるかを試算します。
・本ツールは想定利回りに基づく月複利計算の試算であり、将来の運用成果を保証・約束するものではありません。積立投資には元本割れのリスクがあります。
・税金や信託報酬等の手数料は考慮していません。特定の金融商品・保険を推奨するものではなく、個別の投資助言ではありません。商品選びは金融機関の公式情報をご確認ください。
※18歳到達（高校卒業見込み）までの残り期間で計算します。
※児童手当とは別に、家計から教育資金として積み立てる額（0円でも計算可）。
※利回りは計算のための仮の数字です。実際の運用成果は年によって大きく変わり、マイナスになることもあります。
自己積立計：0 円
複利効果による上乗せ目安
緑：積立元本 ／ ピンク：運用益（税金・手数料は考えていません）
※このツールは目安です。月の日数や端数、将来の制度改正、相場変動、税金等は考慮されていません。
このツールでわかること・使い方
- 子どもの今の年齢を選びます。
- 家計から毎月積み立てる額を入れます（0円でも計算できます）。
- 児童手当をすべて積み立てるなら、チェックを入れます。第3子以降に当たる場合は、そのチェックも入れます。
- 利回りを選びます。0%は預金だけの場合、1〜5%は「もし運用したら」の仮の数字です。
- 目標額（大学4年間の学費の目安、または自由入力）を選ぶと、達成率と、届かせるための毎月の積立額の目安が出ます。
計算の前提
- 児童手当：3歳未満は月15,000円、3歳〜高校生年代は月10,000円、第3子以降は月30,000円。所得制限はなく、支給は偶数月に2か月分ずつです[1]。
- 第3子の数え方：22歳になった年度の末までの上の子を含めて数えます（上の子が22歳年度末を過ぎると、数え方が変わることがあります）[1]。ツールでは、選んだ区分のまま18歳まで続く前提です。
- 期間：今の年齢から18歳までを「年数×12か月」で計算します。実際の児童手当は、18歳になったあとの最初の3月まで支給されるので、誕生月によって少し変わります。
- 積み立ては毎月はじめに入れ、利回りは「年率÷12」の月複利で計算します。税金・手数料は考えていません。
- 国立大学の学費：入学料282,000円＋授業料535,800円×4年＝約243万円（国が示す標準額。大学によって違います）[2]。
- 私立大学の学費：令和7年度入学者の平均（入学料240,365円、授業料968,069円、施設設備費172,550円）から、入学料＋（授業料＋施設設備費）×4年＝約480万円[3]。学部によって大きく違います。
- 目標額には、受験料・教材費・一人暮らしの生活費などは含めていません。
我が家の場合
我が家は、パパが楽天証券、ママがSBI証券でNISAをしています。子どもの分は、2027年から始まる予定の「こども支援NISA（こどもNISA）」を、楽天証券×楽天銀行（マネーブリッジ）で使うことにしました。口座を開いたら、手順をこの記事にも追記します。
制度の違いや口座の作り方は「教育資金の貯め方｜こどもNISA・学資保険・銀行預金・親のNISAの違い」にまとめています。※特定の金融機関や商品をおすすめするものではありません。
よくある質問
児童手当だけを貯めると、いくらになりますか？
第1子・第2子を0歳から預金で貯めた場合、ツールの計算では、3歳まで（36か月）が月15,000円、そのあと18歳まで（180か月）が月10,000円で、合計約234万円です。誕生月によって、実際の支給月数は少し変わります。
子ども名義でNISAはできますか？
2023年末でジュニアNISAの新しい投資は終わりましたが、2027年1月から、0〜17歳を対象にした「こども支援NISA」が始まる予定です。内容は「教育資金の貯め方」の記事で整理しています。最新の内容は、金融庁や各金融機関の公式情報で確認してください。
親が学費を払うと、贈与税はかかりますか？
親などの扶養義務者が、必要なときに必要な分の教育費を出す場合、通常必要と認められる範囲であれば贈与税はかからないとされています[4]。まとまったお金を子ども名義の口座に移すときなどは、税務署や税理士に確認してください。
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参考資料
- 横浜市「児童手当－令和６年10月から児童手当の制度が拡充されました」
- 文部科学省「国立大学と私立大学の授業料等の推移」
- 文部科学省「私立大学等の令和7年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」
- 国税庁 タックスアンサー No.4405「贈与税がかからない場合」
※このツールは、仮の利回りで計算した目安です。将来の運用成果を約束するものではなく、投資には元本割れのリスクがあります。税金・手数料は考えていません。個別の投資助言ではありません。商品選びは、各金融機関の公式情報を確認してください。児童手当の制度は変わることがあります。最終更新日：2026年11月9日
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